飲食業界での転職を考える時、選択肢は決して一つではありません。業態を変える、職種を変える、業界内で本部・SVに上がる、異業種に転身する──それぞれに固有の難しさと、それぞれの可能性があります。本記事では、業態別・職種別の特徴、年収レンジの目安、年代別の戦略、業界内転職と異業種転身の判断軸を、実務に即した視点で整理しました。

1. 飲食業界の転職市場の今

飲食業界は、コロナ禍の影響を経て労働市場が大きく変動しました。離職率が高止まりする一方で、人手不足を背景に経験者の転職市場としては「売り手」と言える状況です。とくに業態をまたいだ移動(居酒屋からカフェ、ファミレスからファインダイニング等)と、本部スタッフ・メニュー開発などの内勤職へのキャリアチェンジが活発化しています。

同時に、業務用食材メーカーや飲食SaaSなどの飲食関連業界、つまり「飲食店を顧客とする側」への転身ルートも一般化しました。働き方改革・DX化の文脈で、現場経験者の知見が他業界からも求められています。

2. 業態別の特徴と年収帯

業態によって、求められる経験・労働時間・年収レンジは大きく異なります。次の表は転職市場で観測される一般的なレンジ感です。

業態年収レンジ目安(店長クラス)特徴
個人レストラン・ファインダイニング350万〜550万円料理の腕重視、長時間労働、独立志向の人材が集まる
大手チェーン居酒屋400万〜600万円業績評価、SVへの昇格ルートが体系的
カフェ・ベーカリー350万〜500万円女性活躍、生活リズムが整いやすい業態が多い
ホテル・宴会400万〜650万円福利厚生が手厚く、海外展開ルートあり
給食・コントラクト400万〜600万円土日休み、ワークライフバランスを取りやすい
多店舗展開チェーン本部500万〜800万円SV・本部スタッフなど、現場以外のキャリア機会が豊富

年収だけでなく、休日数・労働時間・キャリアの広がりを総合的に見ることが重要です。

3. 職種別の市場価値

料理人・調理スタッフ

業界内ではジャンル(和食・フレンチ・イタリアン・中華等)の腕が市場価値を決めます。業界外への転身では、メニュー開発職・食品メーカー商品開発・料理教育などへのルートがあります。

店長

マネジメント経験・数値管理経験が評価され、業界内ではSV・本部・他業態への移動が可能です。異業種では、店舗運営型ビジネス(小売・サービス)の管理職として再評価されることも多くあります。

SV(スーパーバイザー)・エリアマネージャー

複数店舗管理経験は、本部スタッフ職や同業他社への移動で評価が高くなります。マルチサイトマネジメント経験として、小売・サービス業全般で価値があります。

本部スタッフ(販促・商品・人事・経営企画)

飲食業界本部経験は、外食産業全般で活きるほか、業界外でも「現場感覚を持った内勤人材」として一定の評価を得られます。

メニュー開発・商品企画

飲食業界の中でも専門性が高く、食品メーカー・ECフード・ミールキット企業などに移動するケースが増えています。

営業・卸関連

飲食店営業経験者は、業務用食材メーカー営業・飲食SaaS営業など、業界知識が直接活きるポジションへの転身ルートがあります。

4. 年代別の戦略

20代

異業種転身の選択肢が最も広い時期です。営業職・販売職・人事職など、未経験OKのポジションも多いため、業界外を含めた幅広い選択肢を検討できます。同時に、業界内で店長・SVへステップアップする道も現実的です。

30代

業界内では店長・SV・本部への昇格、もしくは同業態間の転職でステップアップを図る時期。異業種転身を考える場合は、店長経験以上のマネジメント経験を翻訳できる業界(小売・サービス・SaaS等)が現実的です。

40代

業界内では本部スタッフ・経営層、もしくは独立がメインルート。異業種転身は難易度が上がりますが、業界知識を活かせる業務用食材・飲食SaaS・人材紹介などの「飲食関連業界」は40代でも入りやすい傾向です。

5. 業界内転職と異業種転身の判断軸

「業界に残るか、出るか」を判断する際、以下の問いに自分なりに答えを出してみることをお勧めします。

6. ホキラオンエージェントの視点

ホキラオンエージェントは、飲食業界出身者の転職支援を専門領域の一つとしています。「業界に残る vs 出る」の二択に縛られず、業態を変える、職種を変える、隣接業界に出る、本部に上がるなど、複数の選択肢を並べて比較する面談を大切にしています。

飲食業界の経験は、思っている以上に幅広く再評価される資産です。ご自身では「飲食しか経験がない」と感じても、店舗運営の数値管理、スタッフマネジメント、原価管理、新店オープン経験などは、他業界からも明確な評価ポイントです。まずは経験の棚卸しから一緒に整理しましょう。

参考にした主な公的データ・出典

※ 本記事の年収レンジ・市場価値・業界動向に関する記述は、上記公的統計と編集部の取材・実務知見に基づく参考値です。記載時点(2026年4月時点)の観測値であり、個別の選考結果や年収・処遇を保証するものではありません。最新の数値・条件は政府統計および求人情報をご確認ください。

本記事は実務視点の参考情報であり、具体的なキャリア相談は無料キャリア相談をご利用ください。

監修:杉本 晶也(ホキラオン株式会社 代表取締役 / ホキラオンエージェント編集長)